2026年7月9日、有限会社トークファイブの代表取締役の長友大典氏が、多摩大学経営情報学部の長島剛ゼミナールにおいて、「仕事ができる人は、何が違うのか？ ～プロデュース力を高める『思考』を学ぶ～」と題した特別講話を行いました。
企業をプロデュース・経営支援する立場を目指す人に役立つノウハウが提供されました。ポイントは「プロデュースをする前に必要なことは何か？それは企業の課題を正しく理解することである」という思考プロセスが必要であるということです。
今回は、この特別講話の概要と学生からの反響、ゼミ担当教授のコメントをご紹介します。
企業を支援する際の課題「提案の空回り」はなぜ起きる？
多摩大学経営情報学部の本ゼミナールは、「プロデュース力をつける」をテーマに掲げ、学生自らが名刺を作成して企業や行政の現場を回りながら、社会に出た時に即戦力となる課題解決力を養う超実践型です。
今回の特別講話は、ゼミ生の企業からの相談に対するプロデュース力強化などを目的として行われました。
長友氏は、約10年前から社外CFO（最高財務責任者）、財務・経営コンサルタントとして、数多くの企業をV字回復に導く実績を持ちます。
また4年半で約400名もの社外CFO・財務コンサルタントを育成してきた立場から、プロデュースする立場のよくある課題と根本原因について、次のように紐解きました。
●よくある課題
「良かれと思って提案した解決策に、あまり関心を示してもらえない」
「アドバイスが実際の行動や実行に繋がらない」
●根本原因
相手のお困りごとを正しく理解せず、支援者側の勝手な『思い込み』で解決策を提案してしまうこと。
解決ノウハウ「思い込み」によるミスリードを実感するワーク
長友氏は、提示した「空回り」の課題の根本原因をもとに、解決ノウハウとして「思い込み」によるミスリードを実感するグループワークを行いました。
グループワークの内容
実際の企業訪問と経営者からの相談を模したケーススタディを通じて、「自分の勝手な思い込み」がいかに的外れな提案を生んでしまうかについて理解できるワークです。
【ケーススタディ】
経営支援者は、経営者からの相談に「できるだけ早く応えよう」と、自身の過去の経験値の中から、近しい事例での成功例を引っ張り出し、スピード感を持って提案しました。
しかし、経営者の「思い込みを含んだ課題」に対して、経営支援者の「思い込みを含んだ解決策」では、相談に答えてはいても、問題の解決に繋がりません。
【ケーススタディから学ぶ解決策】
長友氏は「この課題を解決するには、経営者の『本当の困りごと』を正しく把握するプロセスが不可欠だ」と話しました。
専門知識や業界経験が豊富であるほど、「この会社の課題はこれだ」「過去のケースと同じだ」とすぐに決めつけてしまいがちだといいます。
しかし、相手が心から感謝し、自発的に動きたくなる最適な提案を行うためには、すぐに解決策を提示するのではなく、経営者の「本当の困りごと」を正しく把握する思考が何より大事だと強調しました。
学生のアンケート結果：93.3％が「実践で使える」「働き方に好影響」と実感
特別講話後、ゼミ生に対して実施されたアンケート結果では、93.3％が「実践で活用できる」「今後の働き方に良い影響がある」と回答しました。
●学生の声
「仕事とは誰かの需要を満たし対価を得ることだと知った」
「依頼された業務をこなす『作業』のイメージがあったが、相手に向き合って寄り添う『対話』だと考えた」
「『お金を稼ぐ手段』から『他者貢献』へ転換した」
「企業の課題を聞く際に、勝手な思い込みではなく確認を取って行動する」
「意見が合わなかった時に思い込みで話が進んでいることがわかるので、意思疎通を図りたい」
「社会人でも難しくできていない人がいる事がわかった。ここをしっかり理解して社会で活躍したい」
このように、複数の学生たちには「自分の能力証明」から「相手のお困りごと解決」への意識変革が見られました。また、将来の実務を見据えた前向きな意気込みが目立ちました。
結果的に、学生たちは「相手の立場に立ち、事実を確認する重要性」に深い気づきを得たようでした。
多摩大学 長島教授の評価コメント「多数の企業と接する職員や若手社会人にこそ不可欠」
長島教授からは、次のようなコメントが寄せられました。
「自分の社会人経験からも、（事実と解釈を分ける力は）必要なものだと考えています」
「今回の講義は、教育現場の枠を超えて、金融機関、行政や商工会議所など多数の企業と接する業種の職員や、むしろ若手社会人にこそ大切だと感じます」
日頃からビジネスの現場で鍛えられ、高い視座を持つ本ゼミの学生たちでさえも、今回の講義・グループワークを通じて「普段いかに自分が勝手な解釈で答えを出そうとしていたか」と衝撃を受けていました。
だからこそ、長島教授は、すでに最前線で企業と接している実務家にこそ、この思考プロセスが不可欠であると評価したのではないかと、長友氏は受け止めています。
長友氏によれば、今回、強調された「クライアントへの決めつけを排除し、真のニーズを掴む思考プロセス」は、大学生のキャリア形成にとどまらず、企業への提案・経営支援に関わるすべての実務家が「感謝され成果を出す」ために、すぐに適用可能な実践的知見だといいます。
有限会社トークファイブでは、このような問題解決メソッドや、企業・団体様での提案力・ヒアリング力強化、大学でのキャリアデザイン講義等に関して、関心や要望があれば、セミナー登壇や出張講義等の実施を検討・対応していくと結びました。
◆お問い合わせフォーム
https://talkfive.co.jp/contact/
【プロフィール】
長友 大典（ながとも だいすけ）氏
有限会社トークファイブ 代表取締役
福岡県福岡市出身。西南学院大学法学部卒業。2001年、九州松下電器（現パナソニック）に入社し、半導体の事業部へ配属。セールスマンとして1年目に月商1000万円から月商1億円へ、5年目には年間40億円の売上を達成。その後、地元福岡にて現在の会社を起業。アミューズメント施設やカプセルトイ運営などを手掛け、現在21期目を迎える。
約10年前から社外CFO、財務・経営コンサルタントとして数多くの企業をV字回復に導く実績を持つ。5年前より「中小専属CFO養成アカデミー」を主宰。著書に『社外CFOになって、たちまち年収1200万円を稼ぐ方法』がある。
多摩大学 経営情報学部 長島剛ゼミナール
企画書の書き方や社会人とのコミュニケーション手法を徹底して学び、企業や地域行政との「つなぐ力プロジェクト」等に主体的に参画している。
公式ブログ
https://nzemi.com/
