あなたのスマートフォンの片隅に、数回使っただけで眠っている健康管理アプリはありませんか。
歩数計、食事記録、睡眠ログ――。
デジタル技術を活用したヘルスケアサービスは今や日常にあふれています。しかし、その多くが「継続」という壁に突き当たり、本来の目的である健康状態の改善に至る前に離脱してしまうのが実情です。この「利用定着の難しさ」こそが、現代のデジタルヘルスが抱える最大のジレンマといえるでしょう。
2026年3月12日、「第5回 予防・健康づくり領域の社会実装に向けたシンポジウム」にて、官民の専門家たちによる講演が行われました。
内容は「エビデンスに基づく社会実装」という、一見すると難解なテーマ。しかしこの裏には、日本のヘルスケアを根底から変える「具体的な改革案」が隠されていたのです。
社会課題として浮かび上がる「継続」
冒頭、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（以下、AMED）理事長の中釜斉氏が登壇。中釜氏は市場の拡大を認めつつも解決すべき課題を鋭く提示しました。
「本シンポジウムは、社会のニーズに基づいたアプローチを通して、『エビデンスに基づくヘルスケアサービスの社会実装』をいかに進めていくかということを目的としております。多くのサービスが、利用の定着や継続的な行動変容に繋がっていない現状があります。いかに科学的妥当性を検証し、サービスを社会に実装していくかが問われているのです」
単なるツールの普及ではなく、科学的根拠に裏付けられた「続く仕組み」をいかに社会に根付かせるか。中釜氏の言葉は、本シンポジウム全体の明確な指針となりました。
信頼を担保する「医学的視点」
続いて、日本医学会・会長の門脇孝氏が来賓挨拶に立ちました。
「専門的な知見が理論に留まらず、いかに人々の健康維持に寄与する形へと昇華されるべきか」
門脇氏は、研究現場で生まれた知見を実際のサービスとして生活者の元へ届ける「社会実装」の重要性を強調。医学界のトップとして、サービスが社会に受け入れられるための必須条件は「確かな根拠」にあると言及しました。
エビデンスこそがユーザーの納得感を生み、信頼の物差しになるという門脇氏の視点は、後の講演者たちにも共通する重要なキーワードとして会場に共有されました。
高齢化率39％に立ち向かう「データの標準化」
厚生労働省の丹藤昌治氏による講演では、日本の厳しい将来推計が示されました。
「2070年には総人口が9,000万人を割り込み、高齢化率は39％に達する」――この事態に対し、厚労省は「健康日本21（第三次）」を推進。自治体検診のDX化や全国医療情報プラットフォームの構築を急いでいます。
丹藤氏は、「個人の主観的な感覚に頼るのではなく、客観的なデータに基づいたアプローチこそが、行動変容を継続させる鍵になる」と断言。
バラバラだった健診データやPHR（ライフログ）を標準化し、長期的なデータ追跡を可能にする「全国医療情報プラットフォーム」の構築が、これからの予防医療の基盤になると明示しました。
190兆円の衝撃と「稼げるヘルスケア」への転換
出典：内閣官房「基礎資料集」（令和4年3月）
経済産業省の福田光紀氏は、「2040年度には社会保障給付費が190兆円規模（対GDP比24％）に膨らむ」という衝撃的な数値を提示した上で、「健康な状態で経済活動を行う『健康寿命の延伸』が経済維持に不可欠」と述べます。
続けて「民間ヘルスケアサービスが医療費適正化や健康寿命の延伸に寄与するためには、実効性と科学的な裏付け（エビデンス）の両立が必須」と言及しました。
質の高いサービスが市場で正当に評価され、成長産業として自立するための環境整備の重要性を改めて強調しました。
「エビデンス」の正体は――アプリによる「治験」
では、具体的にどうやってその「エビデンス」を構築するのか。AMEDが令和7年度から着手する新規事業では、これまであやふやだったアプリの効果を、医学的に厳格な手法で検証する計画が示されました。
その中核となるのが、「ランダム化比較試験（RCT）」の導入です。これは、対象者をアプリを使う群と使わない群に分け、数ヶ月後に血糖値や血圧、身体機能にどれだけの差が出たかを検証する、いわば「アプリの治験」とも言える手法です。具体的には以下のような課題が設定されています。
2型糖尿病予防： AIアプリによる血糖値安定効果の検証
フレイル対策： ウェアラブルデバイスを用いた行動変容による身体機能改善の検証
メンタルヘルス： AIを活用したデジタルメンタルヘルス支援システムの有効性検証 単なる「満足度」という主観ではなく、客観的な数値で「病気が防げる」ことを証明する。これが、国が求める社会実装の具体的な「やり方」なのです。
信頼の基盤を創る
今回のシンポジウムを通じて繰り返し語られたのは、「エビデンス」こそが社会実装を加速させるエンジンになるという事実。
講演の中で幾度となく繰り返された「エビデンス」という言葉は、ヘルスケアサービスが「一過性のブーム」から「信頼に足る社会インフラ」へと脱皮するための絶対条件として印象を残しました。
「科学的根拠に基づいたサービス」が生活者の納得感を生み、社会実装を加速させる――。
スマホの中で眠っているアプリが、確かな科学的根拠を持って「手放せないパートナー」へと進化する。そんな未来を感じさせるシンポジウムとなりました。
＜取材・撮影・文／櫻井れき＞
