ポータルサイト「マイライフニュース」を運営するヒューマン・データ・ラボラトリ株式会社が行った「2025年度定期接種」についての調査によると、定期接種の対象者であることを知っている人は、全体で29.5%であることが分かりました。
この認知率低下によるワクチンの「接種控え」から、新型コロナウイルス感染症の重症化が懸念されていることをご存知でしょうか。
新型コロナウイルスの定期接種認知率は昨年比で大幅低下
冬の乾燥した時期は、インフルエンザをはじめとする感染症の流行期でもあります。
KARADA 内科クリニック 五反田院の院長を務める佐藤昭裕先生は、
「当クリニックでも新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)の患者数は増え始めていますが、昨年ほど多くはないように感じます。これは、新型コロナへの危機意識が薄れ、いつもの風邪だと思って病院を受診していない人も増えていると思われます。また、今シーズンはインフルエンザの流行が早まり、感染が急拡大しているため、病院側もインフルエンザへの対処を最優先し、新型コロナを診断しきれていない可能性も考えられます。」
と、いまだに新型コロナウイルスは猛威を振るっているのだと語りました。
ヒューマン・データ・ラボラトリ株式会社の調査によって、定期接種の対象者であるという認知率は29.5％と、2024年時の認知率(60.3%)と比較して半分以下となっていることが分かっています。
さらに、国からの助成金制度が今回から終了となったことなどから、初めて各自治体の予算のみで定期接種が実施されることに。
自治体の財政状況や予防接種以外の事業との優先度によって、自己負担額や住民への周知・情報提供活動に差が生じることから、ワクチン接種率のさらなる低下を招くことも予想されるそう。
一般社団法人日本感染症学会、一般社団法人日本呼吸器学会、日本ワクチン学会の3学会が2025年9月に公表した「2025年度の新型コロナワクチン定期接種に関する見解」では、新型コロナの高齢者における重症化・死亡リスクは依然として高く、免疫を逃れる変異も続いていることから、冬の流行に備えてワクチンの定期接種を強く推奨しています。
実際に、新型コロナによる死亡数は2024年も3万5,865人と大きな減少を見せておらず、死因順位は2023年から引き続き第8位となっていました(厚生労働省 人口動態統計)。
なお、この数字は同年のインフルエンザによる死亡数「2,855人」の約12倍と、大幅に上回っています。
新型コロナ発症の際に注目したいのは「抗ウイルス薬」
ワクチンの接種率が低下している今、罹患してしまい重症化するリスクは高まっています。
だからこそ、今注目したいのが新型コロナの治療薬(抗ウイルス薬)。
抗ウイルス薬は、現在日本では「パキロビッドパック」「ラゲブリオ」「ゾコーバ」という3つの抗ウイルス薬が販売中。
このうち「パキロビッドパック」と「ラゲブリオ」は、新型コロナによる重症化リスクを低減させる効果のほか、他者への感染リスクを低減する可能性があるとされています。
さらに「パキロビッドパック」や「ゾコーバ」は、新型コロナの症状を早期に改善することが可能と言われていますが、飲み合わせが悪い薬がある点には注意が必要。
また、抗ウイルス薬は発症早期が勝負と言われており、飲み薬は概ね「発症から5日以内」となっているので、早期の服用を心がけるようにしましょう。
新型コロナの重症化に注意が必要な人とは？
新型コロナは依然として脅威であることが分かりましたが、それではどのような方が罹患した際に重症化するリスクが高いのでしょうか。
●65歳以上の方
●糖尿病・心臓病・腎臓病などの持病がある方
●免疫を抑える薬を使っている方
●肥満のある方
●ワクチン接種から時間が経っている方
これらの方は、重症化リスクが高い「高リスク群」だとされています。
早期治療ができれば、重症化を防ぐことができる可能性が高まるほか、後遺症などのリスクも軽減することが可能。
重症化予防が期待できる抗ウイルス薬による治療は、海外では一般的な方法となっています。
抗ウイルス薬は今回ご紹介したものを含め、国内でも5種類以上も展開されています。
しかし、まだ抗ウイルス薬を置いていない薬局も多いほか、価格が高い薬も存在しており、ちょっと手が出せないと及び腰になってしまう方もいることでしょう。
それでも、重症化して入院してしまえばそれ以上に高額の出費となってしまいますし、何より後遺症などが残るリスクも。
体調の悪いときには自身で判断したり無理をせず、早期に医師に相談し、適切な治療をうけることがなにより早い回復につながります。
